離職理由は「長時間労働」から「成果圧力」へ　20人に1人が退職代行を利用

株式会社パーソル総合研究所が２０２５年８月に行った調査からです。

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１，離職理由が「長時間労働」から「成果圧力」へ変化

離職者全体の不満を6年前と比較すると、「求められる成果が重すぎる」「受けている評価に納得できない」「上司の指示や考えに納得できない」といった成果圧力に関する項目が上昇した一方で、「サービス残業が多い」「労働時間が長い」「育成・教育の体制が十分でない」は大きく減少しました。 実際に、離職者の残業時間はこの6年間で大幅に短くなり、月40時間以上の残業は半減しています。働き方改革の進展により、かつて主要な離職要因だった長時間労働の問題は改善された一方、新たな離職構造が生まれていることが明らかになりました。

２，若年層の成長意欲低下と上司の支援不足

コロナ禍以前の2019年と比較して、若年層を中心に「仕事を通じて成長したい」「成果で評価されたい」という意識が減少していることも分かりました。特に20～30代では「仕事の成果で評価してほしい」という志向性が大きく減少しており、これは他の志向性の変化と比べても最大の変化となっています。 同時に、上司による育成支援行動も減少傾向にあります。「責任のある役割を任せてもらっている」「十分なフォローがある」「スキルや能力が身につくような仕事を任されている」といった、部下の成長を重視するマネジメント行動が減っているのです。

 退職代行利用の普及という現象は、通俗的な若者論やハラスメントなどの要因に安易に単純化すべきではありません。背景には、職場の人間関係の希薄化による上司へのコミュニケーションの集中と、従業員の志向性とのギャップがあります。こうした状況はいずれの組織にも起こり得るものであり、人的ネットワークを構築する対策が求められています。